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明治天皇の功績とその生涯

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2018年は【明治】の改元から150年に当たるそうです。

日本の歴史的にみても、明治時代は大きな転換期にあたり重要な時代でもあります。

 

と言うわけで今日は、明治天皇について書いてみたいと思います。

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明治天皇の誕生

明治天皇は幕末期の1866年父・孝明天皇崩御し、翌年の1867年に14歳で即位しました。中学2年生くらいの少年が、幕末の動乱期における新政府の中心になるのですから、ものすごいプレッシャーだったことでしょう。

  

即位の翌年には、江戸幕府15代将軍徳川慶喜から【大政奉還】が行われることになります。これにより、数百年ぶりに天皇と朝廷が政治を執り行うことになります。

 

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大政奉還】と【王政復古の大号令】の違い

突然の幕府からの大政奉還で、天皇サイドもすぐに対応はできないため、新政府の制度が整うまでは、旧幕府が実務を執り行う事となりました。

 

約一年の歳月をかけて1868年に準備が整い【王政復古の大号令】が出されました。

 

さて、ここで1867年大政奉還1868年王政復古の大号令の違いは何ぞや?と言う人も多いと思うので、その違いを書いてみました。

 

 

幕府】の形式上は、天皇の代わりに政治を行う機関なので、権力を返す相手は天皇と押さえておけば、分かりやすいと思います。

この幕末~明治は、このような出来事がたくさん起こり、目まぐるしく状況が一変していきますが明治天皇は、臆することなく激動の時代を生きました。

 

 

幕府の影響力を残そうともしていた

明治初期の頃は、形式上では江戸幕府が残っていました。

 

政治的権力を朝廷に返還したことにより、討幕する大義名分がなくなり、徳川家を筆頭に多く武家咎められなくなるはずでした。徳川慶喜は、【幕府と言う組織は無くなり、新しい組織でも徳川家は筆頭として生き残り、徳川中心の議会を作ろう】と言う考えがありました。

つまり、【幕府】と言う組織を無くしただけで、実質的には何も変わらない名前を変えただけの同じ組織を作ろうとしたのです。

 

しかし、討幕派もバカではないので、慶喜の考えは分かっていました。

そこで徳川慶喜を新政権から追い出す事を画策します。

手始めに、官職を辞して領地を朝廷に返すことを要求します。

 

慶喜もここまでの強硬策に出ると思わなかったようで、これを拒否して大阪城に移り討幕派の様子を伺います。他の大名達も、慶喜には付かずに地元にとどまり様子を見ていました。

即座に上洛したの藩は、佐幕派のみでした。

 

 

戊辰戦争が終わらないうちに次々出される新政策

徳川幕府が危うい状態にあることに対して諸藩たちが黙っているはずがなく、討幕派と対決姿勢を強めていきます。慶喜は何とか諸藩たちをなだめようとしますが、兵たちが暴発し、戊辰戦争が始まってしまいます。

 

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明治天皇としてもこの戦いは不本意でしたが、討幕派としてみれば【チャンス】のなにものでもありませんでした。戦い当初は、装備や戦力的に幕府軍が有利と思われましたが、次第に新政府軍の方が有利になっていきます。


明治天皇はこの戦いのさなかでも、新しい時代のために新政策をはじめます。

 

  1. 五箇条の御誓文
  2. 五榜の掲示
  3. 「明治」に改元一世一元の制
  4. 東京遷都(の準備)

 

これらの一連の制度改革や西洋化を含めて【明治維新】と言います。

  
これにより、

  • これからは天皇が政治を行う
  • 日本は天皇を中心に強くなる

 

という事が全面的にアピールされました。

 

それに伴い、明治天皇の体力作りの一環として専門の師範をつけて天皇自身が武術のけいこを行うようなりました。江戸時代には、天皇が【武術に興味を持ったので稽古した】だけで、幕府からお咎めがあったほどですから、かなりの変化です。

 

 

新政府での重要な仕事は外国要人との会談

新政府になり明治天皇には、新しい仕事が増えていきました。

その中でも、外国からの要人とも会談は重要でした。明治12年に来日した前アメリカ大統領ユリシーズ・グラントからは、国際的に日本が認められるための助言をたくさん受けたとされています。


明治天皇は当初、武術や学問についての関心はあっても、政務にはあまり熱心ではなかったそうです。そのため、ヨーロッパ歴訪で西洋の君主を見てきた伊藤博文とは、衝突することも多かったと言います。

 

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伊藤は天皇が政務に参加させるために、明治19年に【機務六箇条】を制定して、

このような場合には天皇自身が政務に参加すること】などをハッキリと文章で書き示しました。

 

積極的に天皇が政務に参加したことにより自身も政務への責任や関心が強まり、内閣への臨御も増えました。大日本帝国憲法皇室典範などの審議の際は、ほとんど全ての会議に参加していたようで、会議後に伊藤を呼んで、説明を求めることも多くなりました。

  

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大日本帝国憲法により立場がハッキリとする

明治22年には、大日本帝国憲法が発布され、天皇の立場がハッキリとします。

天皇の立場は神聖不可侵である代わりに、多くの権力と義務を負う】と言う事が記されています。


しかし、明治天皇憲法制定までが自身の政治的な仕事だと考えていたフシがあるようで、憲法制定後はあまり政治に参加しなくなります。ときおり、人事に難色を示すこともあったようですが、基本的に内閣や近臣の意見をねじ曲げるようなことは、ありませんでした。

 

この姿勢は、のちの大正天皇昭和天皇にも引き継がれています。

 

唯一の例外が日清戦争の時で、このとき天皇は、伊勢神宮孝明天皇陵への勅使派遣を拒否し、宮中三殿での奉告祭※にも出席しなかったといわれています。

※奉告祭とは、明治天皇にとって「祖先への報告」を意味するものでした

ようするに、明治天皇は【この戦争は不本意なものだから、堂々とご先祖様に報告する気になれない】と言う事でしょう。

 

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それでも、いざ戦争が始まると仕事と割り切ってか、兵や国民への示しをつけるためかどうかはわかりませんが、広島に大本営が設置されたときはしばらく滞在し、政務・軍務をしっかりと勤め上げました。

 

 

 

最後に

激動の幕末を経て明治維新以降も、明治六年の政変、明治十四年の政変などの、争いが激しくゴタゴタしていましたが、ぶれることなく民本主義による近代日本の建設のために正しい道筋を付けた功績はとても大きなものでしょう。

 

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